厚生労働省が公表したビールロング缶1本のアルコール摂取でも大腸がんの発症リスクが高まるというガイドラインにより、ビール各社が「ストロング系」と呼ばれる低価格で酔いやすい高アルコール酎ハイ製品の販売から撤退する動きが活発化しつつあります。
アサヒビールとサッポロビールは、今年に入ってアルコール度数が8%以上の缶酎ハイを新たに販売しない方針を示し、キリンビールも今後のストロング系製品の販売方針について検討を開始しました。サントリーの今後の対応にも注目が集まっています。
ストロング系酎ハイは「安く酔える」を売りにしており、コスパやタイパをアピールしていましたが、ヘルシー志向の高まりや「ソバーキュリアス」と呼ばれるお酒を控える生き方を選ぶ若者の増加などから市場は縮小傾向にあります。調査会社によると、販売額は2017年に約1776億円だったものが2023年には約1365億円まで減少しています。
これに応じて、アサヒはストロング系商品を絞り込み、サッポロも販売商品を絞っています。市場の縮小を受けて各社が戦略の見直しを進めている状況です。